俳優チャン・グンソクが､脱税額と加算税を合わせて100億ウオンを超える追徴金を国税庁に納付したと知られている中で､チャン・グンソク側の関係者はこれを否定した｡
チャン・グンソク側の関係者は､｢100億追徴金納付と関連した報道は事実ではない｡すでに正常に税務調査を受けており､なぜ再び論議が大きくなっているのか理解できない｡これに対する公式立場を明らかにするのは難しい｣と述べた｡
チャン・グンソク側は7月にも脱税疑惑について｢海外からの輸入に関連する脱税状況の報道は明らか誤報だ｡Tree J company(所属事務所)は､中国内でのアジアツアー､ファンミーティングなどをはじめとするイベントについて､合法的な契約後にすべての事を進めてきた｣と釈明したことがある｡
一方､あるメディアは､ソウル地方国税庁は､昨年6月から､チャン・グンソクに対して特別税務調査を実施し､その結果国税庁は､チャン・グンソクが海外の活動を通して稼いだ収入を申告していないという事実を摘発し､これを追徴したと報道した｡